「がんの見落とし」を防ぐ新サービス
〜日本帰国時の検診〜

Sponsored by Second Doctor inc.

がんの治癒は早期発見が決め手

日本人の2人に1人ががんになる時代。あなたは健診を受けていますか?
海外赴任中のビジネスパーソンの場合、帰国のタイミングで健診を受け、結果を待ってから米国に戻り、もし何か異常があれば日本でそのまま治療を受けるという人が少なくないようです。

「がん=不治の病」と言われたのは昔のこと。現在では初期のうちに発見できれば治癒が期待できるがんも多く、治療も短期間ですみ、家族への負担や仕事への影響を最小限にできますので、ぜひ定期的に健診を受けていただきたいものです。

がんの早期発見のカギとなるのが、CTスキャンMRIマンモグラフィといった「画像検査」です。例えば日本人男性が亡くなるがんの1位、2位である肺がん、胃がんは血液検査での腫瘍マーカーでは見つけにくく、画像検査が決め手になります。ごくわずかな病変をいかに見つけるかが、放射線科医の腕のみせどころ。つまり「検査精度」が問われるのです。
セカンドドクター

増える“がんの見落とし”

ところが最近、日本では健診施設の「がんの見落とし」が問題になっています。NHKでは、2018年の1年間に少なくとも8つの医療機関が見落としを公表し、見落とされた患者は31人に上ると報道されました。

放射線科医には、がん治療の放射線照射などを行なう「放射線治療医」と画像診断の専門家である「放射線診断医」がいます。画像検査データのチェックは、医師が2名で行います。どんなに優れた医師でも人間ですから、疲労で集中力が切れればミスにつながります。そこで、通常の健診では1枚の画像を2人の医師でチェックする「二重読影」が基本であり、2名のうちどちらか1人は放射線診断医であることがベストです。しかし2018年6月に都内の健診施設でおきた見落とし事故では、放射線科医ですらない医師2名によって画像診断が行われることもあったという実態が明らかになりました。
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放射線診断医の不足で、検査精度が低下

健診の現場で、大切な画像検査の検査精度管理がおろそかになっている。なぜそんなことが起きるのでしょうか。その背景にあるのが、放射線科医師の不足です。

OECD加盟国26ケ国を対象に行われた調査では、対人口比の放射線科医数は日本は世界「最低」レベル。26ケ国平均のわずか3分の1という状況です。ところが、CTスキャン、MRIなど高度な画像検査装置の数では世界トップ。検査機器は多く医師は少ないわけですから、当然現場の手が足りません。

さらに追い打ちをかけるのが、画像データの量の大幅な増加です。現在のCTスキャンは4~5秒で200枚もの画像が撮れるほどの高性能。放射線科医が1人の診断につき10枚もの画像を診なければならないことも多く、1日5,000枚以上もの画像を見るのはもはや当たり前になっています。IT技術の進化が逆にオーバーワークを招くというなんとも皮肉な話ですが、疲弊する現場で画像検査の精度を上げるためには、現在の2.5倍もの放射線科医が必要。まだまだ実現までには時間がかかりそうです。
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画像データの再判定サービスを利用する手も

こうした状況の中で、“見落とし”という不幸な状況を回避してもらおうと、自分の画像データを放射線診断医2名に再判定してもらえる新しいサービスが登場しています。人間ドックや健診施設から画像データ(CD-ROM)をもらい、郵送すると、放射線診断専門医に再判定してもらえます。料金は、8,000円~19,000円(税別)と検査の種類に応じて異なります。

対象となる検査

  • 「乳がんマンモグラフィ検査」
  • 「肺がんCT検査」
  • 「PET-CT検査」
  • 「脳MRI検査(いわゆる脳ドック)」

このサービスを行なうのは「セカンドドクター株式会社」(東京都中央区)。設立した堀江仁志医師は放射線診断専門医。「知人から『画像データをもう一度判定して、くわしく説明してほしい』という依頼を受けることが多く、画像検査に不安を感じている人が少なくないことを実感していました」と話します。
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再判定後にもらえる医師による判定レポートを一般市民向けにわかりやすく、詳しく記してもらえるのも特長のひとつです。通常、病院や健診施設の診断結果は「判定結果B 念のため経過観察要」「右〇〇に△△痕あり」などと、医師向けの業務連絡メモのような形で記されているケースが多く、受検者にしてみれば意味がわからない上、「“B”って言われても、安心していいのか悪いのか…」と不安になることも。「セカオピ」は郵送サービスなので、利用者と医師が直接対話する機会はありませんが、その分、一般の受検者が見てもわかりやすいレポートを作成するそうです。なお、再判定してもらえるのは健診や人間ドックなどの画像データに限られ、病気治療中に行なった画像データは対象外となります。

結果レポートのサンプル

画像検査データを有効活用しよう

ところで、日本人には健診施設から自分の画像データをもらう習慣が今まであまりありませんでしたが、堀江医師は「画像をもらい、自分で管理すること」を勧めています。「画像データは本来、患者さん自身のもの。健康な人でも画像データをもらってあれば、別の施設で次の検診を受ける場合に有利。せっかく撮った画像データを有効に活用してほしいですね」

働き盛りのビジネスパーソンが安心して海外で働くために、健診の画像データを有効活用してみてはいかがでしょうか。詳しくは「セカオピ」セカンドドクター株式会社のウェブサイトへどうぞ。https://secaopi.jp/

【参考資料】 国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」、中島康雄他「Health Care Spending in the United States and Other High-Income Countries.」Radiat Med (2008) 26:455–465、NHK「クローズアップ現代」ウェブサイト、日刊工業新聞「ニュースウィッチ」2018.8.12

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