7月14日からサンフランシスコで開催される太陽光発電業界見本市「インターソーラー・ノース・アメリカ（Intersolar North America）」に向けて、蓄電製品が大きな存在感を示している。

　グリーンテック・メディア誌によると、2014年に米国内で新規設置されたソーラー・パネルの総容量は6200メガワットだったのに対し、新規設置されたビハインド・ザ・メーター型の蓄電システムは6.2メガワットで、ソーラー・パネルに比べて蓄電システムはわずか0.1％の比率だった。しかし、太陽光発電業界が蓄電にかける期待は大きい。

　インターソーラーでは、出展者の約5％をビハインド・ザ・メーター型の蓄電ソリューション会社が占める見通しだ。また、開催期間中には蓄電を主題にした分科会も開かれる予定だ。

　蓄電は特に、「需要電力料金」と呼ばれるピーク時の割増課金を回避する方法として効果を発揮するため、その料金設定が比較的高いニューヨーク州やカリフォルニア州、ハワイ州が有望市場とみなされている。しかし、業界はほかの市場にも潜在性があると期待を寄せる。

　蓄電の場合、太陽光発電と違って、節約分の金額を計算する標準的な方法は存在しない。経済性の評価は、使用者の負荷パターン、電気料金、蓄電システムの規模によって変わってくるためだ。

　蓄電システムを効率的に運用するためのソフトウェアを開発するグローイング・エネルギー・ラブズ（Growing Energy Labs）では、需要電力料金の管理価値を見極めるに際して、1時間未満の単位で使用者の需要パターンを分析し、その情報を電気料金と組み合わせることで、投資見返りを金額で示している。

　カリフォルニア州のある商業施設では、その分析の結果、ピーク時の負荷が月間500キロワット、消費が1万8000キロワット時と算出された。パシフィック・ガス＆エレクトリック（PG&E）のサービス圏内にあり、そのインセンティブ制度を利用できたため、それを加味した結果、120キロワット、240キロワット時の蓄電システムを導入することで需要電力料金を毎月23％削減して4.2年間で投資回収できることが分かった。

　この種の計算結果は、インセンティブ制度の有無や蓄電システムの価格によって変わってくる。電池価格は今後、下落するとみられており、インセンティブ制度も変化していくことから、随時分析して蓄電システムを設計していくことが重要と指摘される。