自動車に搭載されるソフトウェア絡みのリコール（回収・無償修理）が急増している。
カー・コネクション誌によると、金融コンサルタント会社スタウト・リシアス・ロス（SRR）は2016年自動車補償・リコール報告書の中で、ソフト関連リコールの構成比が11年の5%から15年末には15%に上昇したと報告した。
SSRは急増の理由として、異なる通信プロトコル（規約）向けに開発されている車両部品同士をインターフェイス（ネットワークに接続するための装置や規格）でつなぐ必要上、ソフトのコード量が肥大化している点を挙げる。例えば、F-35戦闘機のコードが約900万行であるのに対し、最近の新型車両は最高1億行に上るという。
調査会社JDパワーは「Safety IQ」アプリを通じ、過去5年間でソフト絡みのリコールが189件（1300万台超）に達したことを発見した。欠陥もインターフェイス関連にとどまらず、うち141件は衝突事故につながる危険性が高かったという。
パワー報告書によると、ことし運輸省道路交通安全局（NHTSA）に寄せられたソフト関連の苦情は現在までに202件に上る。15年は通年で615件で、過去5年間の通算は2011件に上る。
SSRによると、最近はソフトの操作上の問題でハードウェアや部品にも影響が広がり、ソフトとの通信の不具合や物理的な摩耗という形で表れている。11年の自動車リコールに絡んだソフト関連の部品はわずか3グループだったが、15年は20グループに達したという。
SSRによると、自動車メーカーは車載ソフトの更新をディーラーでのサービスでなく無線で行うことで推定350億ドルのコストを減らせるが、現時点でソフトを無線更新しているのはテスラ・モーターズだけだ。(U.S. Frontline News, Inc.社提供）
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