米国の成人運転者の約40%は、１）走行中に菓子類を食べる、２）電話で話す、３）電子メールを確認する、といったことが自由にできるようになる自動運転車（autonomous vehicle＝AV）を将来購入することに関心を持っている。アドビ・アナリティクスの調査で判明した。

ロイター通信によると、18歳以上の米国人1040人を対象に実施された同調査では、運転者側にはAVを受け入れる準備ができており、自宅や勤務先の延長としてAV移動空間を使おうと考えている状況が明らかになった。

業界専門家らは、完全なる自動運転が実現するにはまだ何年もの時間がかかる、と指摘するが、世界の自動車メーカーや技術会社らはAV開発に巨額を投資している。ゼネラル・モーターズ（GM）やウーバー、アップルに続いて10月には韓国の現代自動車がAVや関連システムの開発に投資する大規模計画を発表した。

カリフォルニア州政府の2018年の報告書によると、アルファベット傘下のウェイモや、ソフトバンク・ヴィジョン・ファンドが支援するGMクルーズは、2018年だけで2万5000kmを超える完全自動走行を行っている。

また、ウーバーの競合社であるリフトもAV関連に多額を投じる計画を発表した。そのほか、BMWと中国のオンライン・ゲーム大手テンセント・ホールディングスは、AV開発向け電算センターを中国に立ち上げるために提携した。

かたや、多くの米消費者は、新車の購入判断において自動運転機能が付いているかどうかを考慮している。接続車（connected car＝CV）に対する関心もこれまでになく高まっており、CVを支持する運転者はこの1年で35%以上増えた。

電動車やハイブリッド車、CVの受け入れ度がもっとも高いのはミレニアルズ世代（Millennials、1980年代から1990年代中盤、あるいは2000年代初頭までに生まれた人たちで、Ｙ世代とも呼ばれる）だ。その多くは、AV乗車中に、１）好きなポッドキャストを楽しむ、２）お気に入りのテレビ番組を見る、といった余暇のような時間の過ごし方を考えている。 (U.S. Frontline News, Inc.社提供)