多くの会社では、オンライン職能開発(技能習得)サービスを従業員らに提供しており、従業員たちはそれを利用して技術的な専門知識や技能を身に着けている。また、技術人材の需要は近年にますます強まっている一方、技術の進化や移り変わりも激しいため、どのような技術的技能が必要とされるのかを特定することは簡単ではない。
CNBCによると、人気があり高需要の技術を特定する一つの方法は、企業人らがどれだけの時間を職能開発に費やしているかをみることだ。オンライン学習プラットフォーム提供大手のユーデミー(Udemy、サンフランシスコ拠点)は、最近に発表した調査報告書「2020年職場学習傾向報告(2020 Workplace Learning Trends Report)」のなかでその一端を示した。
同社は、4000万人以上のオンライン職能開発自己学習プラットフォーム利用者のデータを分析した結果、もっとも多くの人がもっとも長い学習時間を割いている技術がプログラミング言語のパイソン(Python)だと報告した。そのほか、人工知能やデータ科学関連も人気が高いことがわかった。
数年前から人気を集めるパイソンは、使いやすいことが特徴で、機械学習アルゴリズムを基盤とするアプリケーションを書く際の言語として多用されている。
「データを重視する会社は何年も前から激増している」「会社でのデータ蓄積量も増える一方だ」「そういったデータ・セットが何を意味するのかという洞察を導き出すことは、事業運営や会社経営にとってますます重要になっている」とユーデミーのコンテント販促部長ジェニファー・ジュオ氏は指摘する。
2020年にもっとも人気が出ると予想される技術的技能上位10のプログラミング言語は次のとおり。
1位 Python:ソフトウェア開発や基幹システム管理、データ分析のプログラムを書くのに使われるプログラミング言語
2位 React (web):利用者インターフェイスを構築するためのジャヴァスクリプト・ライブラリー
3位 Angular:ジャヴァスクリプト基盤のオープン・ソース・フロント・エンド・ウェブ・フレームワーク
4位 Machine learning:アルゴリズムと統計モデルの科学的学習技術
5位 Docker:コンテイナーと呼ばれるソフトウェア・パッケージを構築するのに使われるオープン・ソース・プラットフォーム
6位 Django:パイソン基盤の無料かつオープン・ソースのウェブ・フレームワーク
7位 CompTIA:4種類のIT技能認定証とそれらを発行する団体
8位 AWS:アマゾンのクラウド電算プラットフォームとその専門性を検証する認定証
9位 Deep learning:人工知能の神経回路網を土台とした機械学習の一種
10位 React Native (mobile):フェイスブックが構築したオープン・ソース・モバイル・アプリケーション開発フレームワークで、アンドロイドやiOS、ウェブ、ユニヴァーサル・ウィンドウズ・プラットフォーム向けのアプリケーション開発プラットフォーム (*出典:Udemy、2019年11月)
【cnbc.com/2019/11/19/these-will-be-the-top-10-most-popular-tech-skills-of-2020.html】 (U.S. Frontline News, Inc.社提供)
この記事が気に入りましたか?
US FrontLineは毎日アメリカの最新情報を日本語でお届けします
最近のニュース速報
-
キャンター・フィッツジェラルド、テザーおよびソフトバンクと合弁 〜 ビットコインに投資、巨大暗号事業を展開へ
-
2025年5月14日 アメリカ発ニュース, ハイテク情報, 米国ビジネス, 自動車関連
ウェイモとマグナ、アリゾナにロボタクシー工場開設
-
2025年5月12日 アメリカ発ニュース, ハイテク情報, 米国ビジネス
人間の労働者、将来には「人工知能代理人の上司」に 〜 マイクロソフト、働き方や経営に関する大きな移行を予想
-
2025年5月8日 アメリカ発ニュース, 世界のニュース, 米国ビジネス, 自動車関連
最新の車載技術、ドライバーに不評な機能も
-
2025年5月5日 アメリカ発ニュース, 米国ビジネス, 自動車関連
米消費者の自動運転への不安、まだ高いが減少傾向に
-
2025年5月1日 アメリカ発ニュース, 世界のニュース, 米国ビジネス
中国船への入港手数料案、各方面から反対の声
-
小売り大手、強硬姿勢で関税対応~値切り・多角化・値上げ…
-
2025年4月24日 アメリカ発ニュース, ハイテク情報, 米国ビジネス
エッツィーとイーベイ、ソーシャル・メディアの手法を追求 〜 高度個人化によるソーシャル・コマース化で販売拡大をねらう
-
サービスナウ、内蔵人工知能代理人群を提供 〜 より多くの会社や部署での導入を刺激
-
米国の勤め人たち、毎日出社に戻る気なし 〜 雇用側も容認、遠隔労働はしばらく続く見通し