調査会社ジュニパー・リサーチによると、世界市場における電気自動車(EV)充電(セッション)の回数は、2021年の年間2億回から2026年には15億回超に激増すると予想される。5年間で665%以上に増える計算だ。
グリーン・カー・コングレス誌によると、ジュニパーの最新報告書「EV充電:おもな商機、課題、市場予想 2021-2026」は、その理由として、各国政府によるEV購入奨励策の拡大と充電サービス網の拡充を挙げている。
同報告書によると、欧州では奨励策がEV普及を大幅に促進させており、北米でも協調的な奨励策パッケージが提供される可能性がある。
車の電動化の促進を支えるには、EV充電サービス業者らが政府や燃料販売業者を含むほかの利害関係者らと協力して、調整された公共充電サービス網の展開を計画すべきだ、とジュニパーは報告した。
すべてのEV充電に占める家庭での充電割り合いは、2021年の80%強から2026年には70%強とやや低下する見込みだが、充電設備メーカーらのハードウェア売り上げでは、2026年には56%が公共充電施設で占められる見込みだ。
同報告書を作成したニック・メイナード氏によると、EV充電は引き続きおもに家庭で実行されるものの、今後の大きな焦点は公共充電施設の展開で、駐車場を持たない消費者がEV革命に参加できるようにするにはそれが重要になる。
また、EVの航続距離が延びて、よりパワフルになるのにともなって、急速充電DC(直流)施設がEVの充電環境における次の競争の場になると見込まれる。設備メーカーらは、駐車場や小売店といった移動のおもな目的地との協力によって急速充電器の展開に迅速に取り組む必要がある、と同氏は報告した。
(U.S. Frontline News, Inc.社提供)
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