スマートフォンやほかの電子機器をハリケーンや山火事といった自然災害に向けて備えるための方法を、ウォール・ストリート・ジャーナルがまとめた。

それによると、まず基本的な点として、スマートフォンや電子機器の準備の前に、予備電池や懐中電灯、手回し式のラジオを防災セットのなかに入れておくことが重要だ。

そのうえで、停電に備えてスマートフォンやほかの充電式端末類をすべてフル充電しておき、また、携行型電源を購入しておくことも大事だ。近年の携行型電源は、むかしのラジカセぐらいの大きさで、発電機よりも安価なうえ、屋内で安全に使うことができる。数日間にわたって冷蔵庫に給電するといったことはできないが、スマートフォンを充電するには十分だ。

太陽光電池も予備電源として役に立つが、雲や煙がかかるのであれば無用になる可能性がある。また、直射日光が当たらなくなると比較的すぐに放電する傾向がある。そのため、太陽光電池をあくまでも予備電源と位置づけるのが賢明だ。

通信に関しては、光ファイバーのほうがケーブルよりも停電の影響を受けにくく、暴風雨に際して信頼性が高い可能性がある。

また、通信サービス会社のなかには、予備電源を搭載したシステムを提供している会社もある。たとえば、コムキャストは最近、インターネット・サービス「エクスフィニティー（Xfinity）」の顧客向けに予備電源と携帯電話通信接続機能を搭載したモデムを市場投入した。

アップルは、携帯電話通信の信号が届かない場所でも人工衛星通信を介して緊急通報できる機能を一部の国のアイフォーン14に搭載している。そのほか、人工衛星通信専用機種を持つこともできる。ガーミンとモトローラは、その種の端末を400ドル前後で提供している。ただ、それらの機器には月々のサービス料金がかかる。

米国の国立気象局（National Weather Service）と連邦緊急事態管理庁（FEMA）は、携帯電通信網を介して携帯電話に緊急警報を直接送信するシステムをかなり前から運用している。その種の警報は基本設定でオンにされているが、念のためにオンになっているかどうかを確認しておくことも重要だ。また、電力会社らも停電情報をテキスト・メッセージで知らせるサービスを提供している場合がある。

（Gaean International Strategies, llc社提供）