君いくら？ 僕はこれだけ〜Ｙ世代は給与情報も共有

　職場で同僚と給料の額を比べることは長年タブーとされてきたが、情報を公開することに慣れた新世代社員の登場で状況が変わりつつある。

　ウォールストリート・ジャーナルによると、「ミレニアル」または「Ｙ世代」と呼ばれる1980年代以降に生まれた世代は、フェイスブックやツイッターなどのソーシャル・メディアで自分の生活を即座に公開することに慣れている。このため社会に出ても個人の情報を開示することに抵抗がなく、公開された情報を昇給の交渉や転職時の給与交渉に利用している。

　カリフォルニア大学サクラメント校を卒業予定のブライアン・ベイダーさん（25）は３年前、アップルの技術サポート係として時給12ドルで雇われた時、説明会で「同僚とは給料に関する話をするな」と言われたためかえって気になり、休憩時間中に他の新入スタッフの時給を尋ね回って大体10〜12ドルであることを知った。

　職場では、電話を取った回数や問題を解決した数など個々の業績が毎週発表されたため、業績と給与を他人と比べたところ、自分は最も業績の低い同僚に比べ２倍も多く働いているのに時給の差が20％しかないと感じ、それが不満で３カ月で辞めたという。

　多くの企業は、社員との交渉を有利に進め、体系に問題や不公平があっても表に出ないようできるだけ給与に関する情報は伏せたがる傾向が強いが、労働者にとって情報は力であり、若者はこれを認識している。コーネル大学報酬問題研究所のケビン・ハロック氏は「10年前と比べても人々はずいぶん大っぴらに給料の話をするようになった」と話す。

　一方で、給料が周囲に知れると、それより少ない人などからねたみや不満が出る恐れもある。カリフォルニア大学バークリー校とプリンストン大学が、職員の給与が分かるデータベースの存在を知ったカリフォルニア大職員6400人を対象に実施した12年の研究では、給与が中間値より安い人は同僚の給与額を知ると嫌になって転職する傾向が強かった。

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