グルーム・エネルギー（Groom Energy）は、持続可能性分野の実績情報を収集および報告するためのソフトウェアを過去2年間に購入した大手企業の数が、当初予測されたよりも大幅に少ないという調査結果を公表した。

　市場成長はこれからも続くが、以前に予測されていたよりも緩やかな速度になる、とグルーム・エネルギーは説明した。

　エンバイロメンタル・リーダー誌が報じた同調査によると、「過去24ヵ月間に持続可能性関連ソフトウェアを購入した大手企業」には、アメリカン航空やアディダス、マイクロソフト、フォルクスワーゲン・グループを含む600社以上がある。2009年にはわずか50社だった。

　しかし、2011年と2012年の数値は、グルーム・エネルギーの前回報告書の予測値よりもはるかに少ない。2011年2月に発行された報告書では、2011年に600社、2012年に1500社の大手企業が持続可能性関連ソフトウェアを購入すると予想された。

　グルームは今回の調査にともなって、今後の予測値を下方修正し、2013年は450社前後、2014年には540社が購入するという新たな予想を示した。

　予測されたよりも市場の伸びが遅いことについて、グルームは、「法規制の圧力がないこと、エネルギー価格が横ばいしていること、気候変動に関する一般市民からの圧力がないこと」を要因として挙げた。

　また、企業が持続可能性関連ソフトウェアを購入する理由として、グルームは以下の3点を挙げている。

（1）重要顧客から環境関連の実績データを要請されたため（ウォルマートの事例など）

（2）会社やブランドのイメージを向上するため

（3）エネルギー効率化を通じてコストを節減するため

　持続可能性関連ソフトウェアの分野では、市場の進化を受けててベンダーの統合再編も進んでいる。大手ベンダーが買収を通じて製品や機能を追加している一方、新興企業に投資するベンチャー・キャピタル会社は大幅に減少した。

　今回の報告書では75社のベンダーを分析。グルーム・エネルギーは、2013年に市場を率いる主要ベンダーとして、カーボンシステムズ（CarbonSystems）、CAテクノロジーズ（CA Technologies）、クレジット360（Credit360）、エナブロン（Enablon）、PEインターナショナル（PE International）を挙げている。