インベスターズ・ビジネス・デイリー紙は、技術業界における2014年の注目動向を次のようにまとめた。

　まず、企業の情報技術（IT）投資がクラウド電算サービスへと移行し、その代わりにIT関連のハードウェアとソフトウェアへの投資が減少する。その結果、世界のIT投資額成長率は、これまでと同様に一桁台前半にとどまる見通しだ。

　IT投資がクラウド電算に移行することは、ヒューレット・パッカード（HP＝Hewlett-Packard）やIBM、オラクル（Oracle）といった従来の技術系ハードウェア・メーカーと技術サービス提供企業の市場を奪い、アマゾン（Amazon.com）をはじめとするクラウド・サービス企業の増収につながることを示唆する。

　経費削減や生産性向上のためには従来型ITへの投資よりもクラウド電算を採用するほうが効果的だ、という考えを企業が強めていることがその背景にある。

　一方、2014年にはアイアース（IaaS＝infrastructure-as-a-service）市場の価格競争がさらに加熱する。グーグル（Google）とマイクロソフト（Microsoft）は、先行するアマゾン・ウェブ・サービシズ（Amazon Web Services）を追い、価格攻勢を積極的に仕掛ける見通しだ。

　コンサルティング会社ハイパーストラタス（HyperStratus）のバーナード・ゴールデン最高経営責任者（CEO）は、2014年のクラウド電算市場の価格競争激化について、同じく資本集約的産業である航空業界に似たものになると分析。「顧客にとっては朗報だが、事業者にとっては危険」と指摘する。

　2014年は、電気計器や検知器、車両、各種の機械など、あらゆる端末や機器がインターネットにつながり、人間の代わりにさまざまなことを自動的に行うことを意味する「モノのインターネット（Internet of things）」がさらに普及すると予想される。その結果、それら端末や機器の中央ハブとしてのクラウドが一層重視されるようになる。

　また、ソフトウェアがあらゆるものを定義する（software-defined anything）傾向もさらに進むと予想される。ソフトウェア定義ネットワーキングやソフトウェア定義ストレージに続き、ソフトウェア定義データ・センターや基幹設備がすでに提唱されている。同分野にはVMウェア（VMware）やインテル（Intel）が力を入れている。

　最後に、クラウド電算やサース（SaaS＝software-as-a-service）に代表される比較的新しいIT分野への順応に苦戦するシスコ（Cisco）やHP、IBM、マイクロソフト、オラクルといったIT大手は、専用ハードウェアの販売や業務用ソフトウェア・ライセンスといった従来の主力事業からの転換を迫られる。