小売店は年末の書き入れ時を迎え、スマートフォンを使ったさまざまの店内販促戦略を押し進めている。

　ロイター通信によると、百貨店大手メイシーズの一部の支店は現在、欲しい商品の売り場をスマートフォンで見つけられるアプリケーションを試用している。メイシーズはまた、表示されたお勧め商品を消費者が画面を左右にスワイプすることで好き嫌いを答えられるサービスも導入した。

　一方、JCペニーでは、他人が身に着けている気になる服や靴の写真をスマートフォンで撮ると、同様の商品が店内で売られているかどうかが分かるアプリケーションを開発した。同アプリケーションでは、バーコードをスキャンして商品情報を調べたり、在庫切れ商品を発注したり、デジタル割引券を保存したりすることもできる。

　かたや、ステイプルズは、商品の値段を競合店と同額にする方法を店員が消費者に知らせる新しいアプリケーションを試験中だ。

　家電販売チェーン最大手のベスト・バイは、消費者がアプリケーションを使って店に電話、テキスト・メッセージ、電子メール送信し、商品に関する問い合わせる手段を簡便化し、量販チェーン大手ターゲットのロサンゼルス店は、アプリケーションを使う来店客の支援係「デジタル・サービス・アンバサダー」を試験導入している。

　そのほか、オルタ・ビューティ（Ulta Beauty）は、 店員が顧客情報にアクセスし客の好みそうな商品を勧められるようにするアプリケーションを実験中だ。

　そういった新技術はまだ誤作動が起きる段階だが、現場での動作検証が進んでいることから、近い将来に本格的に実用化される。

　小売店は来店客にそれらの技術を受け入れさせ、実在店舗が価格や便利さでオンライン小売業者に負けないことを納得させるという二つの大きな課題を背負っている。

　IBMによると、スマートフォンを介した小売販売高は過去1年間に34%増加し、2015年の感謝祭週末はオンライン・トラフィックの40%以上、売り上げの約20%がスマートフォン経由になると見積もられる。

　IBMのクラウド基盤販促プラットフォーム責任者のジェイ・ヘンダーソン氏は、「携帯端末によって、より個人的な買い物体験を提供できない小売店は、それを提供している店に客を奪われるだろう」と話す。