データ・センターといった重要な技術施設を自然災害から守るにあたって、機械学習や検知器、そのほか多種多様の技術が効果を発揮する。ビジネス・インサイダー誌によると、近年における全世界の自然災害発生件数が2000年代と比べて83％増加したいわれるなか、自然災害への備えは、いまやあらゆる重要施設で欠かせない最重要業務の一つに位置づけられる。

▽７つの技術やソリューション、対応体制

2020年春以来の新型コロナウイルス感染症も、被災の危機感を高める効果をもたらしている。世界各地に分散した無数のデータ・センターを24時間体制で管理する班にとって、リスク管理は最重要業務の一つだ。

その活動において、モノのインテリジェンス（Intelligence of Things）や高速通信網、機械学習、そのほか種々の技術を使って実現する予測（予想）分析が大きな価値をもたらす。

重要施設の管理班は、自然災害の発生を早期に察知できるようになるほど、データの流れや人員を調整して、施設にかかる負担を軽減しやすくなる。

重要施設の災害対策や危機即応に使われているおもな技術や技術応用体制には、下記７つがある。

１．IoT検知器

屋内と屋外に検知器群を設置して、湿度や温度、そのほかの状態または状況、環境を測定するだけでなく、設備機器の過熱部分や漏水個所を検出することで、異常や不具合を悪化前に検知する。

２．予測分析

検知器群から入ってくるデータをリアルタイムで統合し機械学習アルゴリズムで分析することで、差し迫った脅威を予想して、各種の事業資産の配分を前もって調整することができる。

３．サイバーセキュリティー

接続網上やサーバー上の不規則な活動を検出することで、ハッカーやマルウェア、そのほかのサイバー脅威にすばやく対応てきるようになる。

４．ポップアップ・データ・センター

災害時や故障時に、影響を受けた施設のすぐ外や付近に設置できる臨時データ・センターを指すポップアップは、貨物コンテナほどの大きさの施設で、監視および管理の能力を備え、接続や通信の継続性を確認する。

５．官民協業、官民連携

米国内の重要社会基盤のリスク管理を手がけるサイバーセキュリティー＆インフラストラクチャー・セキュリティー庁（Cybersecurity and Infrastructure SecurityAgency＝CISA）は、11の連邦省庁と60以上の民間企業の調整役を果たしている。それらの関係者らは、通信や情報にかかわる情報を独自の環境内でつねに共有している。

６．蓄電＆電力管理

給電が絶たれてもシステムが完全に機能停止しないようにするために予備電源システムは重要だ。なかでもリチウムイオン電池は、軽量で持続時間が長く、総所有コストも下がっているため重用されている。

７．ハイブリッド通信網

ハイブリッド通信網は、停電の際に予備として機能し、負荷を調整するのに役立つ。最近の通信網の多くは仮想化されていて、資源効率や冗長性を高めている。今後数年以内に重要施設の多くが5G通信に移行して、末端（edge）処理の要求にも応えられるようになるだろう。

(U.S. Frontline News, Inc.社提供)