Ｙ世代、銀行以外の金融サービスを多用

　1980年以降に生まれた「Ｙ世代」には銀行以外の代替金融商品の利用者が多いという調査結果を、代替金融商品の取扱業者シンク・ファイナンス（Think Finance）が発表した。

　USAトゥデイによると、調査は18〜34歳の米国人1000人以上を対象に行われ、92％が銀行を利用しているものの、プリペイドカード、小切手現金化サービス、質店、給料日ローンなど銀行以外の金融サービスも利用する人が45％と半数近くを占めることが分かった。Ｙ世代には学生ローンや不完全雇用で生活が苦しい人も多く、それが手数料の高い現金調達法やクレジット利用につながっているようだ。

　シンク・ファイナンスのケン・リース社長は「Ｙ世代にとっては、柔軟性と管理のしやすさが非常に重要。銀行には短期クレジットが必要な人にとって良い商品がない」と指摘する。

　回答者の80％以上は「緊急時にクレジットが使えることが重要」と答えた。ただしこうした金融手段は手数料がかかり、小切手現金化サービスの場合、業者や引き換え額にもよるが、額面の最大３％が請求される。プリペイド・デビットカードのほとんどは、少なくとも月手数料がかかり、残高照会、ATMからの現金引き出し、アクティベーションなどにはさらに手数料がかかる。

　しかし、Ｙ世代は手数料をあまり気にしていない。代替金融商品を使う理由として「手数料が少ない」を挙げたのは約25％、「手数料が予測しやすい」という人は13％にとどまり、「便利さ」や「利用時間が銀行より柔軟」が上位を占めた。

　バンクレートの調査では、ウェルズ・ファーゴ、PNC、リージョンズ・バンク、JPモルガン・チェイス、USバンクの大手５行も2012年からプリペイドカードの提供を始めた。無料の当座預金口座を提供する銀行が09年の76％から39％に激減する中、プリペイドカードは主流になりつつある。

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