ハイテク業界の多くの企業は、「コネクティッド・ホーム」と言われる分野の技術に何年も前から注目している。一般に、コネクティッド・ホームとは、家電をインターネットに接続させる概念だ。

　最近の技術製品の動きを見ていると、2014年はコネクティッド・ホームが本格化する年になる可能性が非常に高い。

　ニューヨーク・タイムズによると、最も典型的な例は、牛乳が残り少なくなったことをテキスト・メッセージで知らせる冷蔵庫だ。それに加えて、住宅の設計段階からコネクティッド・ホームを取り入れようと考えている住宅建設業者も出始めている。

　ただ、現実的には、コネクティッド・ホームは、スマートフォンを家電の遠隔操作器として使えるようにするところから浸透するとみられる、と米調査会社フォレスターのフランク・ジレット氏は指摘する。

　たとえば、昨年末の商戦期に比較的人気となったフィリップ製のヒューという電球は、アイフォーン（iPhone）を使ってつけたり消したりできるだけでなく、明度の調整や、朝方に明るさがゆっくり増すよう設定できる。

　そのほか、スマート室温調節器で知られるネスト・ラブズ（Nest Labs）が開発した煙探知器は、煙を検知したり電池が残り少なくなると、スマートフォンに通知する。その煙探知器はまた、ネスト製の室温調節器に接続されて、一酸化炭素が検知された場合にガス・コンロを自動的に消すこともできる。

　フォレスターの調査によると、コネクティッド・ホームは米消費者の間で関心を高めつつあるものの、各種の機器を接続させて照明や冷暖房、電化製品を操作している人はわずか１〜２％にすぎない。

　フォレスターの調査では、米消費者の約３分の１がコネクティッド・ホームに興味があると答えた反面、半分近くは興味がないと答えている。

　また、消費者の興味を最も集めているコネクティッド・ホーム機器は、セキュリティ・システムだということも調査から判明した。

　現段階では、特定のコネクティッド・ホーム製品を目指して能動的に購入する消費者は非常に少ない。「優れた製品を見つけるとそれに驚いて感心し、買ってみようかなと思って購入するという分野にとどまっている」のが実情だ、とジレット氏は指摘する。

　それでも、2014年はコネクティッド・ホームが消費者に意識される年になる可能性も前兆もあると期待される。