太陽光発電の監視システムは、新規に建設される発電施設だけでなく、以前からある発電施設にも急速に導入されつつある。

　GTMリサーチとソリチャンバ・コンサルティング（SoliChamba Consulting）が発表した報告書「グローバル太陽発電モニタリング：技術、市場、大手の動向2014〜2018年（Global PV Monitoring: Technologies, Markets and Leading Players, 2014-2018）」で明らかにされた。

　グリーンテック・メディアが報じた同報告書によると、2012年まではほぼすべての監視システムが新しい発電施設に設置されていたが、2013年には監視システムを設置した既存の発電施設が6.3ギガワット相当に上った。この流れは特にドイツとイタリアで顕著で、ブルガリアやルーマニア、チェコ、スロバキア、スペイン、米国でもみられた。

　監視システム導入増加の背景にはいくつかの要因がある。たとえば、イタリアでは、発電施設の建設時に監視システムが導入されなかった例が多く、期待どおりの性能が発揮されないことから高度な監視システムを使って発電効率を高めようとする動きがあった。

　ドイツとブルガリア、ルーマニア、チェコでは、既存の発電施設にも新しい制御機能を義務付ける法律が施行されたことから、改修の波が起きた。

　また、複数の発電施設を運営する企業が、個別の監視ではなく、標準化されたプラットフォームを導入して監視効率を高めようとする動きもみられた。

　発電施設の保有者や管理会社が変更された結果として、新しい技術の導入が進む例もあった。ドイツとイタリアでは、その種の２次市場での改修が進んだ。

　太陽光発電業界は競争が激化して利益率が下がっており、それを受けて監視技術の企業間でも統廃合が進んでいる。イタリアやスペインの比較的小規模の企業が開発したソリューションのなかには、提供が中止されたものもある。

　また、米国の独立系企業ファット・スパニエル・テクノロジーズ（Fat Spaniel Technologies）とエネルギー・リコマース（Energy Recommerce）は、買収されてABB傘下となった。

　監視技術は、開発業者が使用するものとは別に、投資家が独立データを入手したいと考える結果として導入されることもある。この種の二重システムの導入事例は、2013年に米国だけで約１ギガワット相当に達したとみられる。