タブレットの世界販売台数は横ばいか、調べによっては一部で減少も確認されているが、明るい材料がある。小売や屋外業務の分野で企業各社が従業員用にタブレット購入を増やしているためだ。

　コンピュータワールドが報じた米調査会社フォレスターの調べによると、企業で使われるタブレットの数は増加傾向を続けており、その結果、業務用が全体に占める割合は、2010年の6％から2018年には20％に拡大する見込みだ。

　タブレットの企業市場の成長速度は、最近のアイパッド（iPad）販売低下という調査結果からすれば、きわめて良好と言える。アイパッドの販売台数は2015年第2四半期（4〜6月）に前年同期比23％も落ち込み、1262万台の大幅減を強いられた。

　その背景には、アンドロイド（Android）OSで走るタブレットの主流機種の小売価格が、1年前の200ドル弱から100ドル以下に下がり、機種によっては50ドル以下も出回っているという価格低下がある。

　調査会社IDCによると、タブレット全体市場では2014年10月から成長鈍化が顕著となり、2016年から2018年には、良くても微増あるいは横ばいになると予想される。

　その一方で、法人向けタブレット販売が伸び続けるおもな理由には、タブレット・ベンダーらによる法人向けのサービス群やアプリケーション群の開発強化によって企業の業務効率化に貢献するという要因が挙げられる。

　たとえば、マイクロソフト（Microsoft）とデル（Dell）はタブレット事業で提携し、ウィンドウズ（Windows）10で走るタブレットに業務用アプリケーション群を搭載することで販促を強化している。

　一方、グーグル（Google）はアンドロイド・フォー・ワークという構想を打ち出し、タブレットの業務利用にともなうセキュリティー懸念を解消する法人向け支援サービスを提供している。

　かたやアップル（Apple）はIBMと提携し、IBMの顧客企業らが求める業務用アプリケーションのタブレット版をIBMが開発し、企業へのアイパッド販促を共同で推進している。

　フォレスターの最近の予想によると、タブレットの世界販売は2015年の2億1700万台から2016年には2億2900万台、2017年には2億4000万台、2018年には2億4900万台にに微増する見込みだ。