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雇用者、労働者が知っておきたいアメリカの雇用ルール

雇用者、労働者が知っておきたい
アメリカの雇用ルール

取材協力：吉田大（ブラックベルト・リーガル弁護士法人代表弁護士）

社内で円滑なコミュニケーションをとるコツ

文・北村祐子

日本とアメリカ、お国が違えば当然ワークスタイルも異なります。一般的に日本人は共同作業を重視しますが、アメリカ人は個人作業を重んじる傾向にあるようです。

いわゆるアメリカ型では、最終結果の期待値を上司が担当者に伝え、実務は本人に任せ、結果報告を待つという形式が多く採用されています。一方日本型ですと、上司と部下が一緒に作業を進めるので、上司は途中経過の状況もよく分かりますが、対応によっては「自分はマイクロ・マネジメントされている」とネガティブに捉えてしまう部下もいるようです。

アメリカ人部下に「方針は分かったので、あとは自分に任せてほしい」と言われたことはありませんか？　そんな時はこちらが望む結果を伝え、あとは当人に任せてみましょう。ここで重要なのが、一番はじめにしっかりと要望を伝えること。この点を疎かにしてしまうと、予定と違うものが提出されてびっくり……なんてこともあるようです。不要なサプライズがないようにしたいですね。

また、アメリカで働く際に気をつけたいのが、社内コミュニケーション。日本人同士の会話だと、つい日本語で話を進めがちですが、会話に入れないアメリカ人はおもしろいはずがありません。嫌な思いをさせてしまうだけでなく、不要な不信感を募らせてしまう危険性も。会話はできるだけ英語で進め、その場の全員が参加できるように心がけたいものです。

北村祐子
ルイジアナ大学でMBAを取得後、テキサス州ダラスにある会社で勤務すること17年目。ディレクターとして業務に関わるかたわら、アメリカで働く日本人女性を応援しようと日々模索する。ウェブサイトusfl.comでコラム「輝け！ワーキングウーマン in USA」を連載中。

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